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株価指数先物取引は、対象とする株価指数の変動により損失を生じる可能性があります。また、株価指数先物取引は、少額の証拠金を担保としてその証拠金以上の額の取引を行うレバレッジ取引であり、現物株式の取引に比べて投資効率に優れる反面、株価指数の変動がお客様の予想と一致しなかった場合には、多額の損失が発生し、変動幅とポジションの大きさ次第では、証拠金を超える損失を生じるおそれがあります

お客様の取引する株価指数の変動により計算上の損失が生じたり、代用有価証券の価格が値下がりしたりすること等により、証拠金の現在価値が維持証拠金額を下回った場合、不足額を所定の期日までに当社に差し入れていただく必要があります。（ポジションの全部または一部を決済することによっては追加証拠金を差し入れるべき状態は解消されませんので、ご注意ください。） また、所定の期日までに不足額を差し入れない場合や約諾書の定めにより期限の利益の喪失事由に該当した場合、当社は、損失を被った状態のままポジションの全部を反対売買により強制的に決済します。この場合、当該決済により生じた損失は、お客様の負担となります。

金融商品取引所は、取引に異常が生じた場合またはそのおそれがある場合、ならびに金融商品取引清算機関の決済リスク管理のために必要と認められる場合、証拠金額の引上げや証拠金の有価証券による代用の制限等の規制措置を取ることがあります。

値幅制限一杯に買い、または売りが殺到した場合等、市場および流動性次第では、お客様の希望する取引が約定しない可能性があります。

株価指数先物取引はすべての投資希望者に無条件に適しているものではありません。お客様が株価指数先物取引を開始もしくは継続する場合は、取引の仕組みやリスクについて十分に理解した上で、ご自身の知識・経験、財産の状況および投資目的等に照らして適切な範囲でお取引ください。

■買い方特有のリスク
株価指数オプションの買い取引は、対象とするプレミアムの変動により損失を生じる可能性があります。また、株価指数オプションの買い取引には、権利行使期間が設定されており、当該期間中に転売による反対売買を行わない場合、オプションは消滅する可能性があります。オプションが消滅した場合、買方はプレミアムの全額を失うことになります。

■売り方特有のリスク
株価指数オプションの売り取引は、対象とするプレミアムの変動により損失が生じる可能性があります。また、株価指数オプションの売り取引は、証拠金を担保として当該証拠金以上の額の取引を行うレバレッジ取引の一種であり、現物株式の取引等に比して投資効率に優れる反面、対象となるプレミアムが思惑に反して変動した場合、その変動幅と、お客様の証拠金額に比したポジションの大きさ次第では、証拠金額を超過する損失が生じる可能性があります。売方の損失可能性は、理論上は無限大となります。なお、売方は、権利行使の割当てを受けたときは必ずこれに応じなければなりません。割当てを受けた場合、権利行使価格と最終清算数値（ＳＱ値）の差額を支払う必要があります。

お客様の取引するプレミアムの変動により計算上の損失が生じたり、代用有価証券の価格が値下がりしたりすること等により、証拠金の現在価値が維持証拠金額を下回った場合、不足額を所定の期日までに当社に差し入れていただく必要があります。（ポジションの全部または一部を決済することによっては追加証拠金を差し入れるべき状態は解消されませんので、ご注意ください。）また、所定の期日までに不足額を差し入れない場合、並びに約諾書の定めにより期限の利益の喪失事由に該当した場合、当社は、損失を被った状態のままポジションの全部を反対売買により強制的に決済します。この場合、当該決済により生じた損失は、お客様の負担となります。

金融商品取引所は、取引に異常が生じた場合またはそのおそれがある場合、ならびに金融商品取引清算機関の決済リスク管理のために必要と認められる場合、証拠金額の引上げや証拠金の有価証券による代用の制限等の規制措置を取ることがあります。

値幅制限一杯に買い、または売りが殺到した場合等、市場および流動性次第では、お客様の希望する取引が約定しない可能性があります。

株価指数オプション取引はすべての投資希望者に無条件に適しているものではありません。また、株価指数オプション取引は、差し入れた委託保証金額の何倍もの取引を行うことができるため、株式現物取引に比べて大きな利益を得られる可能性がある反面、多額の損失を生じる可能性がある取引です。お客様が株価指数先物取引を開始もしくは継続する場合は、取引の仕組みやリスクについて十分に理解した上で、ご自身の知識・経験、財産の状況および投資目的等に照らして適切な範囲でお取引ください。

海外指数先物取引は、外国金融商品市場で行なわれる取引であることから、対象銘柄が国内金融商品取引所で行われる取引と類似しているものであっても、取引時間、注文方法等の取引制度や市場への発注形態等は大きく異なる場合があります。

海外指数先物取引は、対象とする株価指数の変動により損失を生じる可能性があります。また、海外指数先物取引は、少額の証拠金を担保としてその証拠金以上の額の取引を行うレバレッジ取引であり、現物株式の取引に比べて投資効率に優れる反面、株価指数の変動がお客様の予想と一致しなかった場合には、多額の損失が発生する場合があります。変動幅とポジションの大きさ次第では、証拠金額を超える損失を生じるおそれがあります。

お客様の取引する株価指数の変動により計算上の損失が生じたこと等により、証拠金の現在価値が維持証拠金額を下回った場合、不足額を所定の期日までに当社に差し入れていただく必要があります。また、所定の期日までに不足額を差し入れない場合や約諾書の定めにより期限の利益の喪失事由に該当した場合、当社は、損失を被った状態のままポジションの全部を反対売買により強制的に決済します。この場合、当該決済により生じた損失は、お客様の負担となります。

金融商品取引所は、取引に異常が生じた場合またはそのおそれがある場合、ならびに金融商品取引清算機関の決済リスク管理のために必要と認められる場合、証拠金額の引上げや証拠金の有価証券による代用の制限等の規制措置を取ることがあります。

値幅制限一杯に買い、または売りが殺到した場合等、市場および流動性次第では、お客様の希望する取引が約定しない可能性があります。

海外指数先物取引はすべての投資希望者に無条件に適しているものではありません。お客様が海外指数先物取引を開始もしくは継続する場合は、取引の仕組みやリスクについて十分に理解した上で、ご自身の知識・経験、財産の状況および投資目的等に照らして適切な範囲でお取引ください。

上場有価証券等の売買では、株式相場、金利水準、外国為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券、受益証券発行信託の受益証券等の裏付けとなっている株式、債券、投資信託、不動産、商品等の価格や評価額の変動に伴い、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。また、発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合、損失が発生する可能性があります。なお、新株予約権、取得請求権等が付された上場有価証券等については、これらの権利を行使できる期間に制限がありますのでご留意ください。

信用取引は、信用取引の対象となっている上場有価証券等の価格の変動等により、損失が発生する可能性があります。また、信用取引は少額の委託保証金でその委託保証金の額を上回る額の取引を行うことができるため、差し入れた委託保証金を超える損失を生じるおそれがあります。

信用取引により売買した上場有価証券等のその後の値動きにより計算上の損失が発生したり、代用有価証券の価格が値下がりしたりすること等により、委託保証金の現在価値が維持保証金率を下回った場合、不足金を所定の期日までに当社に差し入れていただく必要があります。また、所定の期日までに不足額を差し入れない場合や約諾書の定めにより期限の利益の喪失事由に該当した場合、当社は、損失を被った状態のままポジションの一部または全部を強制的に決済します。この場合、当該決済により生じた損失はお客様の負担となります。

信用取引の利用が過度であると金融商品取引所が認める場合、委託保証金率の引き上げ、信用取引の制限または禁止の措置等をとることがあります。詳細は、各取引所で公表されている「日々公表銘柄の指定等に関するガイドライン」および「信用取引に係る委託保証金の率の引き上げ措置等に関するガイドライン」にてご確認いただけます。

値幅制限一杯に買い、または売りが殺到した場合、信用取引を行う株式等の市場および流動性次第では、お客様の希望する取引が約定しない可能性があります。特に買いポジションを持った状態でストップ安となった場合、および売りポジションを持った状態ですストップ高となった場合、流動性の低下により反対売買注文が約定できないとき等、お客様の損失が予想に反して拡大する可能性があります。

委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。さらに、このような状況下でお客様自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金により強制決済が行われるような事態になりますと、思わぬ多額の損失を被るおそれがあります。二階建てのお取引については、十分ご注意ください。

制度信用取引の返済期限は6ヶ月と決められており、6ヶ月を超えて制度信用取引を継続することはできません。また、金融商品取引所により返済期限の変更（返済期限の繰上げ）が行われることがあります。

株式信用取引はすべての投資希望者に無条件に適しているものではありません。また、株式信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができるため、株式現物取引に比べて大きな利益を得られる可能性がある反面、多額の損失を生じる可能性がある取引です。お客様が株式信用取引を開始もしくは継続する場合は、取引の仕組みやリスクについて十分に理解した上で、ご自身の知識・経験、財産の状況および投資目的等に照らして適切な範囲でお取引ください。

投資信託は、組み入れた株式、債券および商品等の変動により、損失が発生する恐れがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化や倒産などにより、損失が発生することもあります。 投資信託は商品毎に応じて異なるリスクを有しますので、ご購入の際には「目論見書」をご確認ください。
※上記に記載したリスクは、一般的なリスクであり、お取引で発生するすべてのリスクを網羅したものではありません。