 |  |
  |
 |  |
トレードスタジアムで初期実装している戦略は75種類です。「RSI」「ストキャスティクス」「DMI」「MACD」「ゴールデンクロスデッドクロス」など、有名な指標を利用した戦略をそのままご利用いただけます。 |
過去チャートを元に戦略を検証することはもちろ ん、「最適化」機能で相場に応じた最良の設定値を算出することができます。 |
 |  |
 |  |
専用言語「Yeslanguage」を編集して独自戦略の作成や初期実装されている戦略の改良をすることが可能です。 |
戦略を選択して、自動売買を設定するだけであなたに代わって発注を行います。 |
 |  |
システムトレード機能のご利用料金 ＞＞利用基準はこちら |  |
 |  |  |  |
WEB入力フォームへ必要事項をご入力いただきます。その後、弊社まで本人確認書類をお送り下さい。 | 書類が到着後、審査・手続きを経て、ログインID・パスワードを記載した口座開設完了通知をご郵送いたします。 | トレードスタジアムにログインをし、システムトレード機能の申込みフォームよりお申込ください。 | 設定登録メールが届きましたら、トレードスタジアムにログインをし、システムトレード機能をご利用ください。 |
 |  |  |  |
- 【金融商品取引業者の商号】
- トレイダーズ証券株式会社
代表取締役社長 橋本 清志
〒106‐6034東京都港区六本木1-6-1 泉ガーデンタワー34階
電話03-5114-0333(代表) FAX03-5114-0300
- 【金融商品取引業登録】
- 関東財務局長(金商)第123号
| 【手数料について】 | |
|---|---|
| オンライン注文の場合： | 日経225先物 1枚あたり1,050円 日経225mini 1枚あたり105円 日経225 オプション 約定代金の0.735%[最低手数料735円] CME日経225先物 1枚あたり1,890円 |
| 電話注文の場合： | 日経225先物 1枚あたり4,725円 日経225mini 1枚あたり2,625円 日経225オプション 約定代金の2.100%[最低手数料5,250円] |
| ※手数料はすべて税込となります。 ※証拠金不足額の差入が無かった場合等の強制決済時のご注文には電話注文手数料が適用されます。 CME®日経225先物は電話注文をお受けしておりません。 |
|
- 【証拠金について】
- 日経225先物及び日経225miniの証拠金所要額はSPAN®証拠金の100%、日経225オプションの証拠金所要額は、先物・オプション取引の顧客の建玉についてSPAN®で計算したSPAN®証拠金額からオプション取引の当該建玉について計算したネット・オプション価値の総額を差し引いて得た額です。
- CME®日経225先物（円建）において必要な証拠金額は、シカゴ・マーカンタイル取引所(CME)の発表するイニシャル証拠金をもとに当社が定めます。 必要証拠金は、通常イニシャル証拠金の100％としますが、市場の変動状況によっては掛目を引き上げる場合もあります。CME®日経225先物（円建）の証拠金は現金（日本円）のみです。
- 【リスクについて】
- 株価などマーケットの変動により損失が生じる場合があります。また、発生する損失の額は預託された資金に限定されません。取引金額は通常預託された資金よりも大きいため、預託資金額に対して大きな利益が期待できる反面、大きな損失が発生する可能性があります。必ず契約締結前交付書面等の書面内容を十分にお読みください。
- ・外国金融商品市場または当社独自の判断により、取引時間中であっても、取引制限(発注制限(返済注文を含む)、建玉上限設定等）や、必要証拠金の引上げ措置が採られる場合があります。その場合、追加証拠金の差し入れが必要となる場合があります。
- 取引を上場する取引所を管轄する国の規制の対象となります。規制の状況によっては取引が停止また中止される可能性があります。
- ・GIT 取引は、金融商品取引法で定められている分別保管の対象ではありません。また、投資者保護基金による補償対象とはなりません。そのため、当社および、当社が清算を委託する海外金融取引所参加者の信用状況によっては、証拠金が全額または一部返還されない可能性があります。
- ・当社ではお客様からお預かりしました証拠金につきましては、CME の清算参加者への差入れ、並びに海外先物委託専用の銀行預金口座にて自己分とは明確に区分し、厳格に管理しております。しかしながら、海外証券先物取引等に係る委託証拠金は金融商品取引法の分別保管の対象及び投資者保護基金の保護対象ではありません。従って、当社が破綻した場合、お客様は返還請求権を有する一般債権者となり、お預かりしている証拠金の全部又は一部が返還されない可能性があります。
- 【加入する金融商品取引業協会及び加入する認定投資者保護団体 】
- 金融先物取引業協会／日本証券業協会
